出生性比105は、男児の高い死亡率の埋め合わせなのか ― 100を切るのは60歳前後

性比という目盛り

人口の男女のつり合いは、「性比」という数字で表します。女性100人に対して男性が何人いるか、という比率です。100なら男女同数、100より大きければ男性が多いことになります。

総務省統計局は2026年10月20日に「人口推計」を公表しました。そこに載っている2026年5月1日現在の確定値から、5歳ごとの性比を計算してみます。0〜4歳は男児1,907千人に対し女児1,815千人で、性比は105.07。10〜14歳でも104.99です。生まれたときの男児の多さが、そのまま10代半ばまで残っています。

ところが年齢が上がると、この数字は坂を下るように落ちていきます。55〜59歳で100.64、60〜64歳で98.43。このあたりで男女の人数が入れ替わります。75〜79歳では82.64、85〜89歳では58.78、100歳以上では15.85です。総人口でみると94.75で、日本全体では女性のほうが多い計算になります。

1 : 1が均衡になる理由

そもそも、なぜ男女はおおむね半々なのでしょうか。これには、統計学者で遺伝学者のロナルド・フィッシャーが1930年に定式化した説明があります。「等投資の原理」と呼ばれます。

考え方はこうです。ある世代で男性が少なければ、男性ひとりあたりの子の数は女性より多くなります。すると息子を持つことが有利になり、息子を多く産む性質が増えます。逆に男性が多すぎれば、今度は娘が有利になります。どちらに傾いても引き戻す力が働きます。落ち着く先は息子と娘にかける親の投資が等しくなる点です。息子と娘にかかる手間や費用が同じなら、数も1 : 1に近づきます。

「埋め合わせ説」を日本の数字で確かめる

よく聞く話ですが、二つの点で成り立ちません。

第一に、理論の筋が通りません。アリステア・ピリーとベン・アシュビーは、2021年の論文でこれを否定しています。親の世話が終わったあとに生じる男女の死亡率の差は、性比の進化を動かさない ― というのがその結論です。選択が押し進める先は、死亡率の差があっても出生時のつり合いだとされます。つまり「大人になるまでに減る分を見越して多めに産む」という調整は、理論からは出てきません。効くのは、親が面倒をみている期間のうちの死亡だとされます。

第二に、日本の数字が合いません。もし埋め合わせが目的なら、男女同数になる年齢は結婚や出産の時期と重なるはずです。実際には、性比が100を切るのは60歳前後でした。子を持つ年齢をはるかに過ぎています。

約150年、105前後から動いていない

もうひとつの手がかりが、長い時系列です。日本の出生性比は、国立社会保障・人口問題研究所の資料で1873年までさかのぼれます。1873年は104.9、1900年は105.1、1950年は106.1、1970年は107.1。厚生労働省の統計では2015年と2019年がともに105.1です。社人研の系列で最も低いのは1910年の103.9、最も高いのは1966年の107.6。約150年にわたって、4ポイントに満たない幅の中に収まっています。

この間に、子どもの死にやすさは大きく変わりました。乳児死亡率（出生千人あたりの1歳未満の死亡数）は、1950年の60.1から2022年の1.8へ下がっています。およそ33分の1です。

埋め合わせ説が正しければ、死亡率がこれだけ下がった現在、上乗せ分も小さくなって性比は100に近づくはずです。けれども数字は動いていません。「死亡率を見ながら比率が調整されている」という像は、この一点だけでも描きにくくなります。

念のため、いまの乳児死亡が性比をどれだけ削るかも計算しました。2022年の出生は男児395,257人、女児375,502人で、出生性比は105.26。乳児死亡は男735人、女621人で、死亡数の性比は118.4です。たしかに男児に偏っています。ただし乳児死亡の総数は1,356人、同じ年の出生数770,759人のおよそ0.18%にすぎません。出生性比105.26は、1歳の誕生日の時点で105.24にしかなりません。差は0.02ほどで、現代日本では事実上ゼロです。

では、105という上乗せは何なのか

ここまでで分かるのは、105が「将来の死亡を見越した設計値」ではない、ということです。では何なのか。正直に言えば、決着していません。

受精の時点では男女がほぼ半々だという報告があります。オーザックらが2015年に米国科学アカデミー紀要（PNAS）で発表したものです。出生時の差は、妊娠期間中の失われ方の違いによって生じるとしています。胎内での男児の弱さを指摘する説もあります。いずれも「105という値そのもの」を導くには至っていないとされます。

世界に目を移すと、出生性比はおおむね103〜107の範囲に収まります。世界保健機関が目安とする値も105前後です。中国や韓国で一時期115を超えたように、人の選択が加わると帯から外れます。逆に言えば、人が手を加えない限り、どの国もおおむね同じ範囲に収まるとされます。

黄金比研究所の見立て

性比105は、黄金比でも設計値でもありません。均衡を決めている仕組み（等投資）と、観測される値（105）の間に、まだ説明されていない隙間があります。

興味深いのは、この隙間が最近いっそう目立つようになったことです。乳児死亡率が60.1だった時代には、出生時の上乗せが幼いうちに削られていました。いまの日本では、0〜4歳の105.07が10〜14歳で104.99と、ほとんど下がりません。削る力が消えたぶん、105という数字が裸で残っているわけです。

そして、その上乗せが尽きるのは60歳前後。そこから先は、年を追うごとに女性が増えていきます。100歳以上では15.85、つまり男性ひとりに女性が6人を超える計算です。生まれたときのわずかな偏りと、人生の終盤の大きな偏り。同じ「性比」という目盛りの上で、方向の違う二つの話が起きています。前者は仕組みが未解明で、後者は寿命の差という既知の理由があります。この二つを一本の設計図でつなぐ説明には、ひとまず用心しておくのがよさそうです。