「80対20の法則」は、どこまで成り立つのか ― 日本の給与で確かめた80対57

80対20の正体は、べき乗則の「一点」

「2割の要因が8割の結果を生む」。仕事の優先順位づけでよく引かれる言い方です。しかし8割と2割というちょうどの組は、特定の実測値から導かれたものではありません。ある分布の形を仮定したときに出てくる、計算上の一点です。

その分布がパレート分布です。大きい値のほうを見たとき、「ある値を超えるものの個数」が、値のα乗に反比例して減っていく形をしています。このα（パレート指数）が小さいほど、上のほうに偏ります。

この分布では、上位の人数割合 p が全体のうち占める割合は、次の一本の式で決まります。

ここに p＝0.2、占める割合 0.8 を入れて α を解くと、答えは一つに決まります。

つまり80対20は、無数にあるべき乗則のうち、指数が1.161のものを指しているだけです。指数が1.5なら上位20%は58.5%、2.0なら44.7%になります。同じ「べき乗則に従う」世界の中でも、集中の度合いはまるで違います。

なぜ「入れ子」になるのか

この式には、気持ちのよい性質があります。上位20%の中でさらに上位20%、つまり全体の4%を取り出すと、その人たちが占める割合は0.8の2乗で64%になります。さらに一段進めて上位0.8%なら51.2%です。どこを切っても同じ比率が現れる、入れ子の構造です。

この入れ子は、80対20が成り立つかを確かめる手がかりになります。上位20%のところだけを見て「だいたい8割だ」と言えても、上位1%で桁がずれていれば、全体を一つのべき乗則では表せません。

日本の給与で数え直す

手元で確かめられる大きなデータとして、国税庁の「民間給与実態統計調査」を使いました。令和6年分の第21表には、1年を通じて勤務した給与所得者5,136万6千人を給与階級で区切り、各階級の人数と給与総額（合計245兆2,894億円）が載っています。各階級の給与総額を、その階級の人数比で按分しながら、上位から順に足し上げました。

上位20%が受け取るのは42.1%でした。8割には遠く及びません。上位1%では5.6%で、80対20が要求する52.8%とは約9.4倍の開きがあります。逆向きに数えると、給与総額の80%が行き渡るのは上位56.6%まで。この統計に限っていえば、80対20ではなく「80対57」です。

この42.1%を先の式に当てはめて指数を逆算すると、約2.16になります。80対20が求める1.161とは、まるで別の世界の数字です。なお1,000万円超1,500万円以下のように幅の広い階級があるため、ちょうどその境目に当たる上位5%の値は、按分の仕方で1ポイントほど動きます。

パレートは何を言ったのか

ヴィルフレド・パレートが『経済学講義』第2巻（1897年）で示したのは、8割と2割という組ではありません。各国・各都市の課税記録を並べると、所得の分布が直線に乗る——両対数のグラフで傾きが一定になる、という形の規則性でした。

では彼はどんな指数を当てはめたのか。1895年の論文で示した値は、おおむね1.3から1.7の範囲だったとされます（Lee ほか 2022）。1.161ではないのです。

「パレートはイタリアの土地の8割を2割の人が持っていることを見つけた」と紹介されることがあります。ただし彼の『講義』で扱われているのは所得の分布であり、この土地の逸話そのものは原典での裏づけがはっきりしません。

8割と2割を結びつけたのは、品質管理のジョセフ・M・ジュランだとされます。不良の原因を数え上げると少数の原因が大半を占める、という経験則に「パレートの法則」という名を与えました。ジュラン自身が1975年に『Quality Progress』誌へ「The Non-Pareto Principle; Mea Culpa（非パレートの法則、私の誤り）」という題で寄稿しているのは、この名づけの経緯を物語っています。

俗説・誤解チェック

べき乗則に近い分布は確かに広く見られます。しかし指数の値は対象ごとに違い、同じ国でも時代によって動きます。米国の所得を1916年から追った研究では、資本所得の指数が1.2前後から2.0前後まで変化しています（Lee ほか 2022）。同じ研究で、労働所得の指数は1985年以降おおむね2前後です。日本の給与から逆算した約2.16と近い値で、「働いて受け取る分」だけを見ると集中度はこのあたりに落ち着くようです。「べき乗則である」ことと「80対20である」ことは、別の主張です。

集中の度合いを測った数字は、原因と結果の向きを教えてくれません。売上の上位2割の顧客が8割を占めていたとしても、残り8割の顧客をやめれば上位2割の売上がそのまま残るとは限りません。比率は現状を写した数字です。優先順位を考える出発点にはなりますが、それだけでは打ち手の根拠になりません。

黄金比研究所の見立て

80対20は、使いどころを限れば役に立つ道具です。「量は均等に散らばらない」「上を先に見たほうが早い」という感覚を、ひとつの数で持ち運べます。ジュランが言いたかったのも、おそらくそこまででした。

問題は、その2つの数字が法則の顔をしてしまうことです。本当に確かめたいなら、手元のデータで上位1%・5%・20%の3点を並べてみるだけで十分です。入れ子になっているか、指数がいくつか。日本の給与では、上位20%のシェアから逆算して約2.16でした。黄金比研究所の見立ては、こうです。80対20は法則ではなく、目盛りのない定規です。測る対象ごとに、目盛りは自分で入れ直すほかありません。